探偵に何かの仕事を依頼した場合、探偵さんが集めてくれた情報は書面・証拠写真・証拠映像という形式で教えてくれます。
調査依頼した会社でどのような形式で依頼者に提出してくれるかそれぞれに違いがあるのです。
ですので、契約をする前にどのような形式で収集した情報をもらえるのか聞いておくといいです。
一般的なのは報告書と写真あるいは動画を示しての報告です。
それと、報告のために別途お金が必要となる場合があります。
なので、料金面のことも確かめておくといいです。
探偵に調査を任せた際、追加の費用を支払うことがありますが、その主な理由として調査を行うにあたりスタッフが増加した時、あるいは期日までの間にしっかりした証拠が入手できなかったので改めて調査が行われた、などになります。
これにおいては探偵事務所が調査期間をはっきりとさせている場合に後に追加料金を請求できる、というシステムをとっている場合は後から追加料金が生じ、かつその費用を用意することによって調査が継続されます。
調査の期限そしてプラスの費用を入金する時期においては個々の事務所が取り決めていますから探偵会社により違っています。
探偵を雇った場合に探偵に払う代金は大きく分け二つあります。
調査依頼が達成した場合、料金が生じる成功報酬、そして一か月や一週間といったスパンを設定してその期間で探偵に調査してもらう期間報酬というのがあるんです。
依頼成功型では先に記した通り依頼された案件ができた場合におさめるわけなのですが、その調査報酬には調査を行った人が飲食で使った飲食代なども含まれることなどがあるんです。
もう一方の期間を設けて探偵に調査してもらう期間報酬では成功、失敗に関係なく取り決めた期間の料金を払います。
専門家でない人が尾行調査を行う際、その調査の仕方が違法行為だと考えられることもあるんです。
法に触れていなくても尾行の対象者に尾行がバレたらストーカーと判断されて裁判沙汰になる恐れもあります。
追跡調査は訴えられてしまう可能性もありますが、尾行自体は違法行為とは言えません。でも、当然相手の家に侵入したり、盗聴器、隠しカメラを設置することは完全に不法行為です。
探偵ならどの行動が法を犯すのかを認識しているから法律に違反せず調査を行ってくれます。
浮気調査を探偵に頼んだらお金は一体いくらかかるものなのでしょうか。この支払金額は明確じゃありません。調査に必要となった日数と人員で決まるのです。
たくさんの人数を要した時、さらに調査するのに何日かかかった、などの場合は、それに見合うお金が必要になる、という仕組みです。
したがって、調査を依頼する際に長くなりそうか？加え、人手はどれくらい必要なのか？ということは丹念に尋ねて、それで調査を依頼しましょう。
探偵に調査をお願いしてその調査の結果としてもらう証拠はその多くが相手のプライバシーに関わってくるものとなります。
俗にいう写真なんです。
写真に撮るのはそれが確かな物証となるからです。
もちろん写真だけじゃなく音声したものも証拠と認められるわけですが、音声データだと、どのように録音したか、ここが問題点になってきます。
浮気相手の家の中であれば住居侵入罪にあたり、例えば探偵が依頼人に盗聴器・カメラなどを設置してもらった場合、依頼者も探偵と共に個人の秘密を暴露したという犯罪になるのです。
どちらにしても後々調査対象者に告訴されることがあります。
言い換えれば調査対象者の敷地内でなかったら物証になる写真に関してはどういった瞬間であっても良いわけです。
もちろんラブホテルに入るところでも証拠になるわけです。
調査対象者の生活圏でプライバシーに入り込まないことが調査において大事な事なんです。
探偵事務所というのは男性ではなく女性を代表者にし、その女性の名が組み込まれた事務所の名前とすることがよくあるんです。
その理由ですがクライアント側の状況で考えたとき、事務所の名前に女の人の名前が存在するほうがより依頼しやすいと言えるからなのです。
浮気調査の依頼も含んだら、依頼主若干男の人より女の人が多いため、探偵事務所は女性の顧客が門をたたきやすいようそのようなやり方を仕掛けている事務所が数多くあります。
探偵のサイトには会社の所在地が書かれているはずなんですが、もし住所が記載されていない場合は、依頼をしない方がよいでしょう。その理由なんですが、音信不通となるなど、何か問題が起こった際に言いに行くところがないからなんです。
たとえ所在地が載っていても実際には明記された住所に会社がないなんてことがあります。
そんなこともあるので、住所が記されていても細心の注意を払いましょう。記載の住所に事務所が存在しているのか出向き調べることが、不安なく探偵に身を任せるために大事なことです。
妻・夫が完全に浮気してて、慰謝料を支払ってもらい離婚したい。なら、裁判所で慰謝料を要求するため、裁判で通用する浮気の物証を入手してないと納得いかない結果に終わるかもしれません。自分で入手しやすいようなLINEやメールなんかでは不貞行為の物証とは認めてもらえません。裁判で有効な浮気のウラとなる物は、浮気の状況をビデオに収録する写真を撮る、あるいは2人の会話を録音するなどのものです。
これらを自分が集めることはものすごく大変ことですが、探偵に頼んだら正当な方法で浮気の跡を手に入れてくれます。
探偵事務所によって相談を無料でしてる場合もあります。
無料相談をしたら、不倫または浮気調査を依頼した場合いくらぐらいの費用が必要なのか、先方の行動や態度から浮気・不倫してる可能性があるかどうか、そしてまた実際に調査の方法がどういったものか、ということを聞くことができるのです。
本格的な調査が始まるともちろんお金がかかります。
でも、探偵にに調査を委託するか決めかねている際にこの無料相談をまずは活用し不安を無くすことに通じると良いでしょう。
調査のターゲットが同じ位置から動かない場合、調査対象者同様、探偵もそこを動くことなく張り込みを行うんです。
天気に関係なく調査の対象者がその場所を離れない限り張り込みに徹するんです。
カフェ・ホテル勤め先とかになると対象の人物が留まっている時間が増えるのですが、それでも張り込みは継続されます。
その時々では数時間にも渡って外で張り込みする場合もあります。
状況によっては通勤先に潜入調査こともあるのです。
張り込むというのは体力、忍耐力が必須なんです。
成功報酬タイプを採用してる探偵事務所では、の場合では、調査をして証拠や結果というものが掴めない際は、調査費用が免除になります。
だけれども、この成功報酬型には事務所によって形式があるのです。
成果・物証というのが獲得できなかった場合であっても100％調査料が0円じゃないシステムも存在するのです。
その名の通り証拠、結果といったものが入手できない場合は全く支払いがなくなる、の探偵社があります。
でも、調査スタート前に何割か支払っておき、残りの分においては支払い免除になる、という場合もあり実に色々です。
ですから、依頼する前に認識しておくと良いと思います。
近年は、精密機械の進歩に伴って小型録音機、超小型カメラなどのものが、割安で購入出来ます。
犯罪に利用されることもある盗撮器とか盗聴器に関しては、特に規制もないですから、どんな人でも、そして使用目的に関係なく自由にネットで買うことができます。
どの瞬間に誰が盗撮器または盗聴器を設置したか？それさえ把握することさえ困難なのです。
ですが、盗撮器または盗聴器が部屋に仕掛けられていたなら、通帳やお金、宝石といった貴重品を隠している場所、不在にしている時間帯までプライベートが取り付けた人に発覚してしまいます。
自分自身だけではどうやっても見つけられない場合に、探偵事務所に任せると、短時間で見つけ出してもらえる利点があります。
探偵会社の支払いシステムで多いのが、経費を初めに要求して、依頼された仕事が達成できれば成功報酬を払ってもらうという感じいなんです。
調査の内容に加え調査にかかった人員と日数などでも総額は変わるんですが、高額になると経費と成功報酬を足すと数百万円にのぼることだってあります。
ですから探偵会社にお願いする場合は、一番初めにちゃんと料金システムについて説明を受け納得したうえで頼みましょう。
探偵がする浮気調査なのですが、調査員が率先して調査することが前提ですが、依頼者自身の協力が必要となる調査もあります。
100％探偵がしてくれるのではなくて、依頼主本人じゃなければ絶対に無理な、浮気のネタを押さえるためのなにか手がかりがあるのなら、クライアント自身にお手伝いをしてもらいます。
具体的には、その対象者の行動を知っておくため、レシートなんかを収集してもらいたい、といった風な類の事になります。
探偵事務所に調査を託した時には、本契約の前、つまり調査を依頼する前に「匿名相談」というのを活用することもできるようになってるんです。
この匿名の相談ならば名前がバレたくない、周囲に情報を漏らしたくないという方なんかも、ビクビクせず相談に行くことができます。
調査をお願いする前のこの匿名での相談については無料で受けてくれる探偵社が多数あるので、とりあえずこの匿名相談というものを体験したうえで、この事務所で調査を依頼するのか判断する、というようにしても良いでしょう。
それぞれの探偵の探偵としてのスキルなんですが、MR探偵、それに総合探偵社TSといったような大手の探偵会社ともなれば、誰しもが調査スタッフとして働けるわけではないんです。
各会社独自の研修制度があり、探偵として必要なスキルを身に付ける為に最初に研修を受けないといけません。研修が終わり問題なく探偵としての必須とされるスキルがあると評価された人が業務をこなしています。
また個人の探偵の場合だとこれまでの調査などで養った腕があると自負しているからこそ開業し業務に就いているので個人の探偵も探偵の学校、また研修などを受けてなかったとしても十分な探偵としてのスキルや実力を身に付けてるということなのです。
ただし、個人の事務所もしくは大手の事務所でも会社があちこち移転するような探偵事務所は依頼するのは止めた方がいいです。
浮気ではないか、と不安になった場合には一番にパートナーの振る舞いをしっかりと観察しましょう。浮気が発覚した時点で離婚するかどうかに関わらず証拠を書いておくのはおすすめです。
これまでと比べ帰宅時刻が変わった、夫婦の営みが減ってくる、服装に持ち物の趣味が変化するといった若干の変化だろうと見落とさずにしっかりメモしておくといいです。
パートナーがごみ箱に捨てた領収書、レシートに至っても見られないように気を付けて集めておきます。
探偵会社に払う金額ですが、実際の調査した時間×1時間あたりの調査費用×調査に当てた探偵の数で考えられるんです。
もし、1時間の費用が5000円とし、調査した調査員が2人、5時間の調査を行ったケースだと5万円となるわけなんです。
要するに、調査にかける時間1時間あたりの費用調査スタッフの数のどれか一つが増えると料金は、比例する形で上がります。
1時間の費用が変わらなくても調査に当てた探偵の数がたくさんいると金額は、多くなるということです。
妻・夫がどうも浮気してるんじゃないかという気がしていて、それから単に自分の勘違いでもなさそうで、この際別れたいと感じている場合は、手始めに弁護士事務所に足を運ぶといった手法もあります。
実際のところ、法律事務所が探偵と協力しているといったことは少なくないのです。
法律事務所と提携している探偵会社だと、最初から離婚することを念頭に置いてる依頼者だと知っています。
ですので、裁判に使える証拠に限定して手に入れてくれます。
その後、離婚する際に浮気の証拠を裁判所に提出するにしたって便利だからです。
弁護士事務所に相談するといったやり方もありますから覚えておいてください。